当社はグループ企業理念である「独創的な技術と製品により安心で豊かな社会の実現に貢献します」のもとに、「事業活動を通じて持続可能な社会の実現への貢献と自らの企業価値の向上を両立させる」というサステナビリティの基本方針を定めています。
この基本方針に基づき、「事業を通じた社会的価値の提供」「事業基盤の強化」「CSR活動の強化」「人材育成」の４つのマテリアリティを特定し、取り組みを進めています。
当社では、取締役会の下にサステナビリティ委員会を設置し、サステナビリティに関する報告を受け、監督する体制を整備しています。代表取締役社長執行役員を委員長とし、取締役および執行役員を中心に構成されるサステナビリティ委員会が、各種方針や戦略・施策の立案、各部門における取り組みおよび４つのマテリアリティに関連するKPI達成状況の把握と進捗管理を行い、定期的に取締役会に報告、提言を行っています。
当社グループのマテリアリティである「事業を通じた社会的価値の提供」では、企業活動全般を通じて持続可能な地球環境の実現に貢献すべく、既存事業の強化および新製品開発を通じた競争優位の確立により、持続的成長が可能な企業グループを目指しています。さらに今後、成長が見込まれる「環境・エネルギー」「モビリティ」「情報・通信」「健康・ヘルスケア」の4つの注力領域において、新たなグローバルニッチトップ製品の開発により、社会課題の解決と新たな成長機会の創出を目指しています。「事業基盤の強化」については、安定生産、製品の品質向上、技術開発力の強化と基盤技術の継承、生産設備管理体制の強化により盤石な事業基盤の構築を進めています。「CSR活動の強化」に含まれる気候変動問題への対応では、1.5～2℃シナリオおよび4℃シナリオを用い、脱炭素社会への移行に関連するリスクと温暖化の進行にともなう物理的影響に関連するリスクを抽出し、対応方針を策定しています。影響度の大きいリスクでは、炭素価格などの規制対応コストの増加やオフセットクレジット価格の上昇を想定しており、高効率機器の導入や生産工程の合理化を進めることで対応していく方針です。影響度の大きい機会では、環境配慮技術の開発や実装に対する助成の強化を想定しており、エネルギー効率の向上や長寿命化・無溶剤化などにより環境負荷低減や省エネルギー化に貢献する材料を開発することで対応してまいります。
「人材育成」については、多様な人材の価値観を取り入れ、一人ひとりが働きがいを持てる労働環境を作ることで、社会と当社グループの成長に寄与していくことを目指しています。人材育成方針については、全社員が活躍でき、将来のキャリアプランを描けることで、安心して長期間働けるようにすることを掲げています。その実現に向けて、人事制度および教育研修制度の見直しや、多様な働き方に理解のある職場風土の醸成、多様な人材が互いに尊重し、ともに活躍することができる職場環境の整備を進めています。
リスクおよび機会については、関連部門において協議し、全社的なリスクと機会を洗い出し、評価を実施し、重要リスクおよび機会を特定しています。特定されたリスクと機会は、各部門・組織で対応方針を策定しています。各対応方針は、サステナビリティ委員会で協議のうえ、取締役会へ報告されます。取締役会では、報告されたリスクと機会について積極的な議論を行い、対応方針および戦略・施策の立案を決議しています。
サステナビリティの基本方針に基づき定めた4つのマテリアリティと8つの重要要素に対し、KPIや具体的な施策を推進しています。詳細は以下リンク先をご確認ください。